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モーター、トランス、キュービクルの奥村電機

FAQ

キュービクルについてのよくある質問

JIS C 4620 「キュービクル式受電設備」が、2004年に改正されましたが、変更点を教えてください。
JIS C 4620 - 1998年からの主な変更点は下記の通りです。
  1. 適用範囲の受電設備容量が2,000KVAから4,000KVAに拡大されました。
  2. 受電箱に収納できる機器について、高圧進相コンデンサおよび直列リアクトル、高圧進相コンデンサ用開閉装置(高圧交流負荷開閉器)が可能になりました。
  3. 保守点検用コンセントを屋内用にも取付ける様に規定されました。(従来は屋外用のみ)
  4. 雷害による事故防止のために、避雷器の取付けが規定されました。
  5. 単相変圧器容量の上限が500KVAになりました。
  6. 高調波障害による被害防止のために、直列リアクトルの過熱警報接点から開閉器を開路する構造が規定されました。
  7. 機械換気装置は1台でも可能になりました。(従来は複数台)
  8. 低圧進相コンデンサを設ける場合は、高圧進相コンデンサを省略できることになりました。
回路仕様がある程度しか決まっていないのですが、見積りは可能ですか?
もちろん可能です。当社のエンジニアが計画から設計までお客様と協議しながら対応します。
こちらからの仕様通りのレンタルは可能ですか?
もちろん可能です。また、コストダウンの要求がある場合は、当社から提案もいたします。
できるだけコンパクトなキュービクルが入用なのですが?
小容量の場合は箱体の小さなサイズで対応します。中容量から大容量の場合は、モールド変圧器を実装したり、FANを増設したり等、当社の長年のノウハウを発揮してお客様のご要望にお答えする提案をいたします。
低圧盤のレンタルは可能ですか?
もちろん可能です。各電圧(400V級,200V級,100V級)の仕様に応じて製作しています。MCCB 3P 3000ATを実装した低圧盤のレンタルの実績があります。
PF-S形(LBSタイプ)キュービクルは、最大何KVAまで適用できますか?
電力会社から6600Vを受電する場合は、動力・電灯総容量300KVAまでです。300KVAを超える場合は、CB形(VCBタイプ)となります。ただし電力供給が2次受電からの場合は、特に規定はありません。しかし主遮断器との保護協調が必要になります。
CB形の真空遮断器(VCB)の遮断容量の選定はどうなりますか?
電力会社から6600Vを受電する場合、通常遮断電流8KA(定格電流400A)と遮断電流12.5KA(定格電流600A)の2種類あり、変電所から需要家までの配電線の受電点短絡電流や将来の増設計画等により選定します。
進相コンデンサ(SC)の容量選定の基準はあるのですか?
力率を改善し電気料金の軽減を図るために取りつけします。通常動力用トランスの容量に対して1/3を目安にします。ただし負荷設備の力率改善を影響しない抵抗負荷が多い場合には、1/3以下の容量でもかまいません。
直列リアクトルについて教えてください。
コンデンサを力率改善用に使用した時、回路の電圧波形に第5高調波を中心とした波形歪が拡大することがあります。この高調波は変圧器の騒音を増し、コンデンサ回路に異常電流を生じさせます。この対策として、コンデンサと直列にリアクトルを挿入すると波形歪は改善されます。その他にコンデンサ回路投入時の突入電流の抑制にも効果があります。
なお、JIS C 4620 「キュービクル式高圧受電設備」の2004年の改訂で、直列リアクトルは警報接点付とし、加熱時に警報を発して自動的に開閉器を開路するように規定されました。
高圧負荷開閉器(LBS)とプライマリーカットアウト(PC)はどんな時に取りつけるのですか?
変圧器および進相コンデンサの1次側に開閉を目的として取りつける物で、LBSはおもに短絡保護をPCはおもに過負荷保護を目的としています。限流ヒューズ付カットアウトは短絡保護が可能です。
柱上用開閉器(PAS or PGS)はどの様な場合に使用されますか?
敷地内に電柱を施設できる場合に、柱上用開閉器(高圧地絡継電器つき)を取りつけます。電柱を施設することが難しい場合には、電力会社と協議の上、柱上用開閉器を取りつけなくてもかまいません。
高圧地絡継電器の無方向性と方向性の違いは?
開閉器の負荷側ケーブルが長くなると、無方向性では電源側の地絡事故で不必要動作するおそれがあります。すなわち他の需要家の事故にもかかわらず、自社まで停電するおそれがあります。(通称゛もらい事故"と呼ばれます)開閉器からキュービクルまでの距離がケーブルCVT38sqで25m以上離れると、方向性継電器が必要とされています。
漏電警報器(LGR)とは?
低圧側に漏電が生じた場合に警報を出す機器です。、消防法で取りつけを義務つけられた建築物に必要です。

 

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